学会誌公開のご案内

日本下肢救済・足病学会誌11巻1号をJ-STAGEにて公開いたしました。
ぜひご覧ください。

本学会主導で平成28年度診療報酬改定“足の重症化予防”が実現！！

保険委員会　　渥美　義仁

　本学会の設立目的である「足病の重症化予防を通した患者のQOL向上」の実現を模索する中で、大浦理事長が平成27年5月秋野公造参議院議員（形成外科医、長崎大学から厚労省技官を経て参議院議員）と面談し、“足の重症化予防”の必要性を訴える。当時、生活習慣病の合併症重症化予防を入れた“骨太政策2015”が閣議決定される。秋野議員より、骨太政策2015”の具体策として、“足の重症化予防”が最適課題と示唆受ける。直ちに、“足の重症化予防”に関する要望書を、関連6学会（日本足の外科学会、日本形成外科学会、日本血管外科学会、日本心血管インターベンション治療学会、日本透析医学会、日本糖尿病学会、日本皮膚科学会：50音順）の賛同を得て厚労省に提出。7月の第7回日本下肢救済・足病学会（横浜）で、「下肢救済・足病治療の向上による重症化予防と医療費削減について」（理事会企画シンポジウム）を開催、秋野議員も講演し満員の会場が盛り上がる。その後、「糖尿病および慢性腎不全による足潰瘍・壊疽等の重症下肢虚血の実態調査」を施行し厚労省に提出。平成28年1月、平成28年診療報酬改定案に、「慢性維持透析患者の下肢末梢動脈疾患指導管理加算　100点（１月につき）」として掲載され、4月より実施となる。請求できるのは、慢性維持透析患者全員のPADを評価し、療養上必要な指導管理を行い、ABI 0.7以下またはSPP 40mmHg以下の患者は、本人同意を得て連携先の専門医療機関へ紹介する施設である。連携先の専門医療機関は、EVTを行える「循環器科」「胸部外科又は血管外科」「整形外科、皮膚科又は形成外科」の三者が揃っていることが施設基準とされている。
　設立間もない本学会が、下肢救済の実現に必ず役立つ、今回のような診療報酬改定に寄与できたことは、極めて稀なことである。大浦理事長の強力なリーダーシップと、理事長のもと一丸となってデータ収集や報告書作成などに当たった理事各位、秋野参議院議員など関係者と、多くの本学会員の主導と支援の賜物である。今後求められるのは、本改定項目を活用し、実際に下肢・足病患者を救済することである。